『はじめての技能実習+特定技能受入れセミナー』無料セミナー

セミナーお問合せ 9:00~18:00(平日)03-6435-7058

はじめての技能実習+特定技能受入れセミナー
技能実習制度・特定技能の不安点を解消
充実の管理体制・安心の受け入れ

セミナー内容

SEMINAR CONTENTS



※セミナーにより、内容は異なります。

セミナー1
勝てる!外国人材採用セミナー〜技能実習・特定技能・育成就労

セミナー2
特定技能「自動車運送業」導入セミナー

  • セミナー1
  • セミナー2
セミナー名 勝てる!外国人材採用セミナー〜技能実習・特定技能・育成就労
セミナー内容 日本は少子高齢化が進展し、労働人口が急速に減っていきます。
厳しい雇用環境の一つの突破口または国際貢献として、外国人材の活用があります。
現場の人材として注目される「外国人技能実習制度」「特定技能制度」、
新たに始まる「育成就労制度」など、外国人材の活躍の場が広がりつつあります。
どのような制度なのか、受け入れのポイントなどをオンラインで開設いたします。
お申込み方法 オンラインセミナーへのお申込みは、登録フォーム(下記リンク)よりお申込みください。

登録フォームよりお申込み後、ZOOMウェビナー用のURLが登録メールアドレス宛に返信されますので、そのURLより当日ご参加ください。
日時 2024年6月19日 10:00〜11:00
お申込み


2024年 7月17日 10:00〜11:00
お申込み


2024年 8月21日 10:00〜11:00
お申込み


2024年 9月18日 10:00〜11:00
お申込み


2024年 10月16日 10:00〜11:00
お申込み


2024年 11月20日 10:00〜11:00
お申込み


2024年 12月18日 10:00〜11:00
お申込み


2025年 1月15日 10:00〜11:00
お申込み


2025年 2月19日 10:00〜11:00
お申込み


2025年 3月19日 10:00〜11:00
お申込み


会場 オンラインセミナー形式(ZOOMウェビナーを予定)
参加料 無料
対象 今後受け入れを検討されている企業
※送出し機関、監理団体、周辺サービス、社会保険労務士、行政書士の方はご遠慮ください。
セミナー名 特定技能「自動車運送業」導入セミナー
セミナー内容 登録支援機関の協同組合ビジネスプラザより、
・特定技能制度
・自動車運送業での導入
・ドライバー受入れ準備
などを説明します。
今回のセミナーをきっかけとして、スムーズな外国人受け入れを行ってください。
※無料オンラインセミナーです。ZOOMを使用します。
※登録支援機関、送出し機関、監理団体、周辺サービス、社会保険労務士、行政書士など、競合関係の方は出席をご遠慮ください。
協同組合ビジネスプラザは、外国人技能実習の監理団体・特定技能外国人登録支援機関などとして、10年以上にわたり、受け入れ企業の相談や対応、外国人の支援を行ってまいりました。
専門的な知識を持つスタッフが、受入まで伴走し、その後の受入れに関する悩みや不安などもサポートしてまいります。
お申込み方法 オンラインセミナーへのお申込みは、登録フォーム(下記リンク)よりお申込みください。

登録フォームよりお申込み後、ZOOMウェビナー用のURLが登録メールアドレス宛に返信されますので、そのURLより当日ご参加ください。
日時 2024年8月21日 11:00~11:30
お申込み


2024年10月16日 11:00~11:30
お申込み


2024年12月18日 11:00~11:30
お申込み


2025年2月19日 11:00~11:30
お申込み


2025年4月16日 11:00~11:30
お申込み


会場 オンラインセミナー形式(ZOOMウェビナーを予定)
参加料 無料
対象 今後受け入れを検討されている企業
※送出し機関、監理団体、周辺サービス、社会保険労務士、行政書士の方はご遠慮ください。

ビジネスプラザとは

ABOUT US

協同組合ビジネスプラザは、国の認可法人「外国人技能実習機構」より優良(一般)監理団体許可を受けた監理団体です。
約13年に渡り、食品加工、物流管理、機械金属加工など1200名以上の実習生を監理しております。

本セミナーでは、優良監理団体だから分かる大切なポイント、受け入れ企業目線での必要なポイント
特に注意すべき点や、経験上での必要事項
をまとめてご説明いたします。

組合名 協同組合ビジネスプラザ
設立 昭和37年9月15日
所在地 〒105-0004 東京都港区新橋6丁目9-4 新橋六丁目ビル6F
認可省庁 関東経済産業局、関東運輸局、関東農政局、関東地方整備局
東京都、関東地方環境事務所、東京国税局、総務省